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お金の勉強前の自分へ伝えたいこと8選

お金の勉強前の自分へ伝えたいこと8選

人生においてお金は誰にとっても大切なものの1つになりますね。

お金は一生つきまとうものです。それなのに、日本ではお金について学ぶ機会がなく、先進国の中でもマネーリテラシーが低いと言われています。

お金についてあまりよくわからないまま大人になってしまったという方も多いものです。

お金の知識は直接収入や貯金にもつながってきます。損をしないため、より良い生活をするために、お金の勉強は重要なのです。

そのことに気付き、私もお金について学びました。投資や税金に関する本を読み漁り、身近な節約や家計管理の知識も勉強していきました。

学校でも会社でも、お金の勉強は誰も教えてくれません。自分から知識を取りに行くしかないのです。そして知識を付けたら、実践に移すしかありません。

お金の勉強は知識をつけ実践をする、こと以外にはないのです。

・投資の知識をつけて少額でもいいから投資してみる。
・ライフプランの知識をつけて保険の見直しや資産形成をやってみる
・税金について勉強してふるさと納税にトライ
・NISAなどで節税してみる

お金について勉強するたびに思うことが、学校の勉強のように、もっと若い頃からお金の勉強をしておけば良かったということです。

そうすればさらに損のない、豊かな人生を歩めていたのかもしれません。

お金の勉強前の自分へ伝えたいこと8選

①会社が企業DCしてるか確認
②してるなら商品は考えて選べ
③ふるさと納税は絶対
④楽天マラソンとの併用が吉
⑤つみたてNISAは夫婦で満額
⑥カードで積み立てれる
⑦カード利用枠残も積み立てる
⑧iDeCoもすぐに

そこで今回は、お金の勉強をした中でも特にもっと早く、若いうちからやっておけばよくったと思ったことを紹介します。

お金について勉強したいけど、どこから勉強すれば良いか、何から勉強すれば良いか、で悩んでいる方の第一歩のお手伝いになれば幸いです。

①会社が企業DCしてるか確認

企業型DC(企業型確定拠出年金)とは、企業が掛金を毎月積み立て(拠出)し、従業員(加入者)が自ら年金資産の運用を行う制度です。

個人型確定拠出年金(iDeCo=イデコ)が自分の手取り収入の中から掛け金を拠出することに対して、DCの掛け金は原則、会社が拠出します。

そして会社が負担してくれた掛金をもとに、従業員は金融商品の選択や資産配分の決定など、さまざまな運用を行います。

そして定年退職を迎える60歳以降に、積み立ててきた年金資産を一時金(退職金)、もしくは年金の形式で受け取ります。

運用益は非課税ですし、受け取り時にも退職所得控除や公的年金控除などの税制優遇が適用されます。

運用成績によって将来受け取れる退職金・年金の額が変動します。しかし、金融商品は従業員が選ぶため、運用の結果はあくまで従業員の自己責任です。

ただし、積み立てた年金資産は原則60歳まで引き出すことはできません

また、掛け金や税金の手続きを自分でする必要もないため、ついつい関心が薄れてしまい、運用が「ほったらかし」になりがちです。

ですがDCは大切な老後資金です。自分自身の運用次第で老後資金が増やせるかもしれないのに、何もしないのはもったいないですよね。

インターネットで確定拠出年金運用サイトにログインすればいつでも運用状況を確認できます。

そこでは、運用商品を変更したり、現在保有の投資信託が大きく利益が出ていれば売却することもできます。

自分のお金なので定期的にメンテナンスすることがとても重要です。1年に1回以上は投資状況を確認しておくべきです。

中には自分の会社に企業型確定拠出年金(DC)の制度があることを知らないという人も少なくないでしょう。

勤務先が企業DCを導入しているか確認するには、勤務先の総務・人事などの関連部署に確認すればわかります。もし、企業DCを導入しているならば、前向きに活用してみてください。

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勤務先が企業DCを採用しているならば商品は考えて選べ

 
勤務先が企業DCを採用しているならば、それは六十歳以降に受け取る自分で育てるタイプの退職金です。

企業DCで提示された運用商品の選択肢の中には、積み立てた元本が確保される元本確保型と積み立てた元本が運用によって変動する元本変動型があります。

元本確保型には、「定期預金」と「保険」があります。元本変動型には、「投資信託」があります。

運用商品ラインナップの中であれば、元本確保型でも元本変動型でも、どの商品を選んでかまいません。

決められた掛金額の範囲内で、自分で好きな本数、好きな割合で組み合わせることができます。

大きく増やすも、堅実に増やすも自分次第であり、自己責任というわけです。自分の運用結果が退職時の受取額になる仕組みなので、どのような商品を選ぶかは真剣に考えましょう。

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③ふるさと納税は絶対

ふるさと納税は、居住地以外の自治体に寄附として納税した場合は、確定申告を行うことで、その寄附金額の一部が所得税及び住民税から控除することができる仕組みです。

さらに自治体から返礼品も受け取ることもできますよ。ふるさと納税はお得なんで絶対利用した方がいいです。

ふるさと納税の主なメリットとしては、寄附金から自己負担金の2,000円を引かれた金額が所得税や住民税の控除対象として戻ってくる点です。

そして多くの場合、返礼品は自己負担金以上のものが用意されています。

返礼品には、その地域の豪華食材や家電や旅行券などがあります。そんな豪華なものが実質2,000円の出費で、非常にお得ですよね。

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④ふるさと納税は楽天マラソンとの併用が吉

楽天市場では、ふるさと納税をすることもできます。楽天会員IDを活用することで「楽天市場」の買い物と同じ簡単な手続きで、ふるさと納税を行うことができるのでおすすめですよ。

そして寄附の金額に応じて「楽天ポイント」が付与されます。通常貯まる楽天ポイントは寄付金額の1%相当です。

そこでさらに楽天市場内で開催されるイベント「楽天お買い物マラソン」をうまく活用すれば、より多くの楽天ポイントが貯まります。

上手くいけば、実質負担2,000円も取り戻せる、もしくはそれ以上のお得が獲得できる可能性も十分にあり得るのです。

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⑤つみたてNISAは夫婦で満額

つみたてNISAは、2018年からはじまった少額投資非課税制度です。

証券会社などに1人1口座作ることができ、毎年40万円までの新規投資が非課税の対象です。そこで、夫婦でそれぞれ口座を持てば、年間最大 80万円までの運用ができるようになります。

まずは一人で口座を開設し、それ以上投資できそうであれば、夫婦二人で口座開設をするのが良いでしょう。

夫婦というメリットを最大限に生かすので有れば、このつみたてNISAを利用する以外の手はないと思います。是非積極的につみたてNISAを利用することを検討してみてください。

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⑥カードで積み立てれる

投信積み立ての購入資金は、登録銀行からの自動入金や自動引き落としで証券口座に入金することが一般的です。

しかし、最近ではクレジットカードで資金を決済できるのが、カード積み立てが増えてきています。

「つみたてNISA」もクレジットカード決済を活用することが可能です。最大のメリットは、毎月の決済額に応じて、クレジットカードのポイントが獲得できることでしょう。

現金よりもお得に積み立てることができます。

各クレジットカードのポイント還元は下記の通りです。参考にしてみてください?

クレジットカード 還元率
楽天カード×楽天証券 1.0%
三井住友カード×SBI証券(一般カード) 0.5%
三井住友カード×SBI証券(ゴールドカード) 1.0%
三井住友カード×SBI証券(プラチナカード) 2.0%
セゾンカード/UCカード×スマートプラス 0.1%
エポスカード×tsumiki証券:年間の積立金額(初年度) 0.1%
エポスカード×tsumiki証券:年間の積立金額(2年目) 0.2%
エポスカード×tsumiki証券:年間の積立金額(3年目) 0.3%
エポスカード×tsumiki証券:年間の積立金額(4年目) 0.4%
エポスカード×tsumiki証券:年間の積立金額(5年目) 0.5%
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⑦カード利用枠残も積み立てる

つみたてNISAは非課税枠内で積み立てられるのが年40万円までなので、月33,333円以上の積み立てはできないようになっています。

楽天カードクレジット決済の月次積立設定上限は5万円分ですので、つみたてNISAだけでは使い切ることができません。

そこで特定口座での積立を同時に行うことで楽天カードクレジット決済の上限5万円分をきっちり使うことができます。

つみたてNISAで月33,333円を積み立て別途、特定口座で月16,777円を積み立てれれば、口座種別が別々でも合計5万円までなら楽天カードのクレジット決済で積立可能です。

また、つみたてNISAの非課税枠を超える入金力があるなら、非課税枠が年間120万円の一般NISAを利用するのも一手だと思います。

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⑧iDeCoもすぐに

会社が採用しているなら企業型DCに取り組むべきですが、採用していないならば、iDeCo(個人型確定拠出年金)の利用を検討しましょう。

会社が企業型の確定拠出年金を採用していない限り、基本的に会社員は誰でもiDeCoに加入できます

iDeCoは毎月一定額の掛金を定期預金や貯蓄型保険、投資信託などの金融商品で運用して、個人個人が年金をつくることができるというものです。ざっくりいうと、個人で運用する年金ですね。

積み立てた年金資産は、60歳以降になると老齢給付金として受け取れます。

iDeCoのメリットは、社会保険料と同じように掛け金が全額、所得税や住民税を計算するときの所得から差し引かれる点です。

例えば年収500万円で、年間20万円をiDeCoの掛金とするならば、480万円に税金が課税されるというわけです。

さらに通常は利益に約20%の税金がかかることに対して、どれだけ利益が増えても、税金がかかることがありません。

このようにiDeCoは自分の老後のための資産形成行いながら節税ができ、節税分を考えると利益が非常に出やすい投資であります。

ネックとしては、「60歳まで引き出し不可」な点が挙げられますが、老後資金のことを考えるならば、iDeCoを優先的にやるべきです。
ましょう。

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【まとめ】お金の勉強前の自分へ伝えたいこと8選

お金の勉強前の自分へ伝えたいこと8選をまとめてみました。

どれもすぐに出来ることです。行動に遅すぎる、ということはありません。ちょっとしたことで将来の大きな差になります。

もう一度お金の勉強前の自分へ伝えたいこと8選を振り返ってみましょう。

お金の勉強前の自分へ伝えたいこと8選

①会社が企業DCしてるか確認
②してるなら商品は考えて選べ
③ふるさと納税は絶対
④楽天マラソンとの併用が吉
⑤つみたてNISAは夫婦で満額
⑥カードで積み立てれる
⑦カード利用枠残も積み立てる
⑧iDeCoもすぐに

今回紹介した内容以外にも、得するお金の知識はまだまだあります。

どんどん勉強して、どんどん実績していきましょう。

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